【投資初心者向け!】今から投資を始めるなら投資信託!オススメの投資信託紹介します!

こんばんは!トニーです!

老後の資金には約2000万円が必要といわれる昨今。。。
将来のために資産運用を始めてみたいけど、何から始めていいのかわからない人が多いですよね。実際私も最初は手こずり後回しにしていました笑

しかし単に「資産運用」といってもその方法は、株式投資・投資信託・仮想通貨投資・FX・不動産投資などなど…たくさんの種類があって、どれが自分にあった運用方法なのか判断するのは大変ですよね。

その中でも手堅く人気の長期投資に適している【投資信託】をおすすめしたいと思います。
投資信託って何?投資信託のメリット・デメリットは?

私自身が疑問に思ってきたことなどを紹介していきたいと思います!

それでは行ってみまSHOW!

投資信託とは・・・?

投資信託は、資産運用のプロが、たくさんの投資家から集めたお金を使って、さまざまな投資先に投資をして、その結果を投資家に還元するものです。集めたお金が高額になるため、さまざまな対象に分散投資ができ、リスクを分散することができます。投資家がひとりで分散投資をする場合、多額の資金と投資先の知識が必要になりますが、投資信託では分散投資が少額からできるのがメリットです。 何から始めるか迷っている投資初心者でも簡単に始められます。

まずは投資信託の大まかな分類を紹介します。

  1. インデックスファンド…日経平均株価やTOPIXなどの株価指数と同じ値動きをするような運用を目指す投資信託
  2. アクティブファンド…運用会社やファンドマネージャーが独自の見通しや投資判断に基づいて市場平均を上回る収益を目指す投資信託

 

さらに、株式や債券など、異なる資産に分散投資する投資信託はバランスファンドと呼ばれ、バランス型のインデックスファンドやアクティブファンドも存在します。

インデックスファンドの利点は、購入時手数料や運用管理費用(信託報酬)がアクティブファンドと比べて安いことです。それに対して、アクティブファンドでは、運用がうまくいくと市場平均を上回る運用成果が期待できます。

なお、投資家が投資信託の取引を行う際に負担するコストには、次のようなものがあります。

  1. 購入にかかるコスト:購入時手数料
  2. 運用にかかるコスト:運用管理費用(信託報酬)
  3. 換金にかかるコスト:信託財産留保額

コストの詳細は投資信託ごとに作成される目論見書で確認することができます。目論見書とは、その投資信託の運用の内容やコストを記載した書面のことで、投資信託説明書ともいわれます。

投資信託は、投資初心者にとって多くのメリットがあるといわれています。どのような点で、メリットを感じられるのか解説していきます。

投資信託のメリットは・・・?

投資信託は、投資初心者にとって多くのメリットがあるといわれています。どのような点で、メリットを感じられるのか解説していきます。

専門家が運用してくれる

株式投資の場合、どの銘柄に投資すべきか、経験のある人でも悩んでしまうものです。右も左もわからない投資初心者にとっては、投資はハードルが高く感じてしまいます。

しかし投資信託では自分の代わりに、ファンドマネージャーが複数の銘柄を選び運用してくれます。もちろん株式や債券などは価格が変動するものなので“絶対損をしない”という保証はありませんが、少額から投資でき、複数の銘柄に分散投資されることは安心材料になります。投資家本人は、気になった投資信託を選べばあとはお任せ!できるので、投資を始めるハードルが下がるのではないでしょうか。

運用期間中は、月次レポートや運用報告書などで運用実績を確認できるので、ニュースなどで見聞きする世の中の動きを思い出しながら、運用実績を読んでみましょう。そうすると投資の知識を徐々につけられます。

分散投資でリスクの軽減が可能

せっかく運用をして資産を増やそうとしているのだから、リスクは少しでも回避したいところ。例えばある企業の株式にだけ集中して投資すると、その投資先が破綻してしまった時、株式の価値がほぼゼロになり、投資家も大きな痛手を負います。これこそ投資のリスク。そこでリスクを回避するためには「分散投資」が良いとされています。

株式や債券などの投資対象は多種多様で、銘柄ごとの要因で常に変動をしています。リスクを抑えるためには、できるだけ「資産・銘柄の分散」を意識し異なる値動きのものを組み合わせるのが理想です。また、外国の株式や債券などに投資をすることもできます。より分散効果を高めるためには「国や地域の分散」をして購入すると良いというわけです。しかし個人の取引で、複数の銘柄を購入するには、知識も資金も必要になりますよね。投資信託は、日本だけでなく外国の銘柄も多くあるため投資先を銘柄・地域ともに広く分散することができます。

さらに積立投資であれば、時期をずらして購入するので、「時間の分散」も叶います。積立投資は毎月一定額で買い付けるので、価格が高い時期には少なく、価格が低い時期には多くの口数を買うことができます。このように定期的に定額で購入する方法を「ドル・コスト平均法」といい、長い目で見ると平均的な投資額を下げることが期待できるのです。

特に「投信積立」は分散投資によるリスク軽減効果を高めることができるという点は大きなメリットといえるでしょう。

少額から運用可能

投資信託の取引単位は「口(くち)」で表記され、原則、基準価額は1万口あたりの金額で算出されます。株式は通常100株ごとに購入するため、1株1,000円だと10万円の資金が必要ですが、投資信託は1万口あたり1万円前後のものが多いので、20代や30代でも資金を捻出しやすく感じられるでしょう。金融機関によっては、最低購入金額を100円とするところもあるため、金融機関選びの際は事前にリサーチをしておきましょう。

また、多くの金融機関では「投信積立」を取り扱っています。積立で投資信託を購入できるので、無理のない範囲で始められる点はメリットといえます。生活に余裕ができたら、預貯金とのバランスを考えながら投資額を増やしていくと良いでしょう。

種類が豊富

株式だけ、債券だけというようないずれかの資産にフォーカスした投資信託や、株式や債券、不動産など複数の資産を組み入れる「バランス型」など多種多様です。海外の株式の中には、個人では直接購入できない、もしくは情報が少ない地域の銘柄もあります。最初は投資知識がなくとも、投資先の種類が豊富であれば、だんだんと見識が広がっていくでしょう。

高い透明性がある

投資信託の取引価格である「基準価額」は毎営業日公表されています。取引している金融機関のウェブサイトや、新聞などでも確認できます。

また、投資信託は、金融商品取引法によって監査法人などによる監査を受けるよう義務付けられています。監査報告書は、各投資信託の請求目論見書で確認できます。こういった点から透明性の高い金融商品といえるため、投資初心者の人も安心して始められそうです。

投資信託のデメリットは・・・?

投資初心者にとっては良いこと尽くしのように見える投資信託ですが、実際に始める前にはきちんとデメリットを確認したほうが良いです。

元本保証がない

投資のリスクは、「値動きの大きさ」にあります。市場の動向はさまざまな要因によって変わるため、投資信託の基準価額もそれらの影響を受けます。運用成績次第で利益が得られることもあれば、購入したときよりも値下がりしてマイナスになる「元本割れ」の可能性もあることを念頭に置いておきましょう。

しかし積立投資は、長期間運用を続けることで、値動きを味方につけることができます(「ドル・コスト平均法」)。分散投資を心がけ、無理のない範囲の金額で投資を行うよう心がけましょう。

コスト(手数料)がかかる

投資信託の運用には複数の機関がかかわるため、投資家はいくつか手数料を負担しなければいけません。また、投資信託で得た利益は課税対象のため税金の取り扱いについても知っておきましょう。

購入時手数料:投資信託を購入する時に支払う手数料です。投資額の何パーセントと率で表示され、投資信託ごとにその上限が定められているため、販売をする金融機関はその範囲で手数料を決めています。なかには「ノーロード型」という購入時手数料がかからない商品もあります。

信託報酬(運用管理費用):投資信託の運用・管理を行うための費用です。投資信託ごとに年率0.1~3%などと異なります。投資信託を保有期間中、純資産総額に対して計算されその365分の1が日々少しずつ運用資産から差し引かれます。毎日公表される基準価額はこの信託報酬を差し引いたあとの価額です。

信託財産留保額: 投資信託を解約した際に発生する手数料で売却代金から0.1%~1%程度が差し引かれます。投資信託ごとに定められており掛からない投資信託が大半です。

投資で節税をするのであれば、各種税制優遇制度を利用すると良いでしょう。

年間の投資上限額が設けられますが、NISAやつみたてNISAなどの税制優遇制度を利用すると利益を非課税で受け取ることができます。払い出しできる期間に制限がないため、急に、まとまったお金が必要になった場合でも、概ね1週間程度で換金(解約)が可能です。

また、老後資金をつくるために、加入者が掛け金を拠出して、投資信託などの金融商品を運用するiDeCo(個人型確定拠出年金)という税制優遇制度もあります。利用すると掛け金を全額、所得控除できますが、積み立てた掛け金は60歳を迎えるまで引き出すことはできません。資産形成の目的が「老後資金」と明確に決まっている人におすすめです。

株のような売買ができない

投資で得られる利益の1つに、購入金額と売却金額の差額による「譲渡益」があります。市場に上場されている株式の場合、刻一刻と時価額が変化するため、譲渡益を見込んで常に取引をしている投資家もいます。

一方で、投資信託は複数の銘柄を組み入れているため、個々の時価評価をもとに、1日に1つの基準価額が算出、公表されます。そして、売買取引は当日の基準価額を公表する前に締め切られる「ブラインド方式」を採用しているため、株式のようにタイムリーな売買取引には向いていません。

投資初心者がタイムリーな取引に参加することは、あまりないと思いますが、購入時の価格がわからないのは気になるところかもしれません。

さあ口座を開設してみよう!

ではどのように投資信託を始めれば良いのでしょうか。私がおすすめしているSBI証券の口座開設方法を解説していきたいと思います。

口座開設方法

口座開設申し込みについて
1)メールアドレスを登録し、送信された認証コードを入力します。
2)氏名・住所などの情報を入力します。
3)各種規約などを確認して、同意します。
4)口座開設方法を「ネットで口座開設」もしくは「郵送で口座開設」どちらか選びます。
5)口座開設申し込みが完了しました。

ネットで口座開設をする場合
1)口座開設申込時に発行された、ユーザーネームとログインパスワードでログインします。
2)マイナンバーカードもしくは、通知カードと本人確認書類(運転免許証やパスポートなど)をデータで提出します。

郵送で口座開設をする場合
1)口座開設の手続きに必要な書類が、SBI証券から普通郵便で届きます。
2)必要事項を記入し、マイナンバーカードなど必要な書類のコピーを添付のうえ、書類を返送します。

提出書類の審査が完了したら、ユーザーネーム、ログインパスワード、取引パスワードが記載された郵送物が登録住所に送られます。「メールで受け取る」を選択した方は、取引パスワード設定ページへのURLが登録したメールアドレス宛に届きます。アクセス後初期設定すると、取引を開始できます。

  • 口座の種類について
    口座の種類には「特定口座」と「一般口座」があります。「特定口座(源泉徴収あり)」は、金融機関が税金を計算・徴収してくれ、自分で確定申告をする必要がありません。「特定口座(源泉徴収なし)」や「一般口座」の場合は、原則、確定申告が必要です。源泉徴収ありの特定口座を開設しておけば、確定申告をする手間が省けるので、初心者にはおすすめです。

選んだ商品を購入する

口座開設が完了したら、投資信託を選んで購入します。
株式や債券などの投資対象は何か、どのような運用をしてくれるかなどの確認や、購入時手数料、信託報酬、信託財産留保額の手数料は各商品の投資信託説明書(目論見書)で確認しましょう。

トニーのオススメ投資信託3選

  1. SBI-SBI・V・S&P500インデックス・ファンド
  2. SBI-SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド
  3. SBI-SBI・V・全米株式インデックス・ファンド

3つの投資商品の特徴は・・・

1.買い付け手数料無料(ノーロード・ファンド)!

2.信託報酬が0.12%以下と非常にお買い得!

3.信託財産留保額がなし

上記「コストがかかる」の章で説明した通り投資信託には手数料がかかってしまいます。
投資信託の手数料には、購入時手数料、信託報酬、信託財産留保額の3つがあります。投資信託は手数料が安ければ安いほどパフォーマンスは高くなりやすいため、しっかり手数料を見て選ぶことが重要です。

この3つのインデックス・ファンドは手数料が安くどれもパフォーマンスが高い投資商品なんです!

まとめ

投資初心者にとってはメリットが多い投資信託ですが、運用のコストとなる手数料には注意を払ったほうが良さそうです。特に販売手数料は金融機関によって異なるので、入念なリサーチを忘れずに行いましょう!銀行なんかに勧められる投資信託は手数料で多くとられてほとんど利益が残らないといわれています。

投資にリスクはつきものですが、NISAなどの税制優遇制度やポイント還元などを利用すれば、より効率的な資産運用ができます。ぜひこの機会にチャレンジしてみてくださいね。

投資信託を始めるには自分が納得する本とか見つけるとスムーズに取り組めるかもしれません。

今日が一番若い日!ではまた!

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